日本産科婦人科学会が再度、HPVワクチン（子宮頸がん予防ワクチン）接種の早期の勧奨再開を強く求める声明を2017年12月9日に出しました。

HPVワクチンは重要な予防手段であり、早期の勧奨再開に賛成します。
ただし、以下の情報が十分共有されていないことが問題だと考えています。

１．HPVは陰茎がんの原因でもあり、包皮切除を行う地域では発生率が低い。
　　　→包皮をむいて包皮内、亀頭部を清潔に出来ている人では、陰茎がんがほとんどない
　　　→このことは泌尿器科医の常識
２．子宮頸がんの原因となるHPVは男性の亀頭部から子宮頸部に感染。
　　　→子宮頸がんの原因となるHPVはSTI（Sexually Transmitted Infection）
　　　→中学、高校の教科書への掲載が求められる
３．陰茎がん同様、子宮頸がん予防に陰茎の清潔が重要
　　　→包皮をむいて洗う啓発が必要
４．HPV感染予防にコンドームが有効
　　　→ピルを使う際にもコンドームは不可欠
５．コンドームの未使用が子宮頸がんの原因
　　　→15～19歳の人工妊娠中絶率とその年代の10年後の25～29歳の子宮頸がん罹患率が一致？
　　　
　　　→コンドームの使用の有用性の啓発が必要
６．ワクチン接種による免疫の持続期間は未確定
　　　→10年程度との見方も
　　　→性交開始前の接種が重要
　　　→15歳で接種した人が25歳で初交となると効果が低くなっている可能性が否定できない
７．ワクチン接種時期
　　　→初交前の重要性の啓発を徹底
　　　→他国が15歳未満で接種していることへの追認は論理的ではない 
　　　→個人の意思、任意接種への支援が重要（15歳以下の接種希望者にも対応）
　　　→高校、大学、専門学校、（成人式）等での希望者への集団接種機会の検討が必要
８．副反応について
　　　→全てのワクチンには副反応があり得る
　　　→接種年齢の引き上げることで副反応が減るか否かの調査を実施
８．9価ワクチンの早期認可
　　　→9価ワクチンの早期認可は不可欠
　　　→4価ワクチンしか接種できない状況の早期解消が必要