日本産科婦人科学会が再度、HPVワクチン(子宮頸がん予防ワクチン)接種の早期の勧奨再開を強く求める声明を2017年12月9日に出しました。 HPVワクチンは重要な予防手段であり、早期の勧奨再開に賛成します。 ただし、以下の情報が十分共有されていないことが問題だと考えています。 1.HPVは陰茎がんの原因でもあり、包皮切除を行う地域では発生率が低い。 →包皮をむいて包皮内、亀頭部を清潔に出来ている人では、陰茎がんがほとんどない →このことは泌尿器科医の常識 2.子宮頸がんの原因となるHPVは男性の亀頭部から子宮頸部に感染。 →子宮頸がんの原因となるHPVはSTI(Sexually Transmitted Infection) →中学、高校の教科書への掲載が求められる 3.陰茎がん同様、子宮頸がん予防に陰茎の清潔が重要 →包皮をむいて洗う啓発が必要 4.HPV感染予防にコンドームが有効 →ピルを使う際にもコンドームは不可欠 5.コンドームの未使用が子宮頸がんの原因 →15~19歳の人工妊娠中絶率とその年代の10年後の25~29歳の子宮頸がん罹患率が一致?→コンドームの使用の有用性の啓発が必要 6.ワクチン接種による免疫の持続期間は未確定 →10年程度との見方も →性交開始前の接種が重要 →15歳で接種した人が25歳で初交となると効果が低くなっている可能性が否定できない 7.ワクチン接種時期 →初交前の重要性の啓発を徹底 →他国が15歳未満で接種していることへの追認は論理的ではない →個人の意思、任意接種への支援が重要(15歳以下の接種希望者にも対応) →高校、大学、専門学校、(成人式)等での希望者への集団接種機会の検討が必要 8.副反応について →全てのワクチンには副反応があり得る →接種年齢の引き上げることで副反応が減るか否かの調査を実施 8.9価ワクチンの早期認可 →9価ワクチンの早期認可は不可欠 →4価ワクチンしか接種できない状況の早期解消が必要