HPVワクチン(子宮頸がん予防ワクチン)の普及に向けて

日本産科婦人科学会が再度、HPVワクチン(子宮頸がん予防ワクチン)接種の早期の勧奨再開を強く求める声明を2017年12月9日に出しました。

HPVワクチンは重要な予防手段であり、早期の勧奨再開に賛成します。
ただし、以下の情報が十分共有されていないことが問題だと考えています。

1.HPVは陰茎がんの原因でもあり、包皮切除を行う地域では発生率が低い。
   →包皮をむいて包皮内、亀頭部を清潔に出来ている人では、陰茎がんがほとんどない
   →このことは泌尿器科医の常識
2.子宮頸がんの原因となるHPVは男性の亀頭部から子宮頸部に感染。
   →子宮頸がんの原因となるHPVはSTI(Sexually Transmitted Infection)
   →中学、高校の教科書への掲載が求められる
3.陰茎がん同様、子宮頸がん予防に陰茎の清潔が重要
   →包皮をむいて洗う啓発が必要
4.HPV感染予防にコンドームが有効
   →ピルを使う際にもコンドームは不可欠
5.コンドームの未使用が子宮頸がんの原因
   →15~19歳の人工妊娠中絶率とその年代の10年後の25~29歳の子宮頸がん罹患率が一致?
   
   →コンドームの使用の有用性の啓発が必要
6.ワクチン接種による免疫の持続期間は未確定
   →10年程度との見方も
   →性交開始前の接種が重要
   →15歳で接種した人が25歳で初交となると効果が低くなっている可能性が否定できない
7.ワクチン接種時期
   →初交前の重要性の啓発を徹底
   →他国が15歳未満で接種していることへの追認は論理的ではない 
   →個人の意思、任意接種への支援が重要(15歳以下の接種希望者にも対応)
   →高校、大学、専門学校、(成人式)等での希望者への集団接種機会の検討が必要
8.副反応について
   →全てのワクチンには副反応があり得る
   →接種年齢の引き上げることで副反応が減るか否かの調査を実施
8.9価ワクチンの早期認可
   →9価ワクチンの早期認可は不可欠
   →4価ワクチンしか接種できない状況の早期解消が必要


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